長野県は「気候非常事態」を宣言し、この中で「2050年二酸化炭素排出量実質ゼロ」とすることを決意しました。

そのためにも太陽光発電システムをはじめとする省エネルギーを様々な形で強く推進しています。当社は太陽光発電、蓄電池の普及に於ける事業者として長野県に認定されております。

令和6年度末に長野県との契約を更新し、契約有効期限は令和9年3月31日となっております。

今 太陽光発電や蓄電池の新設や追加をお考えの方もそうでない方も

環境にもおサイフにもやさしい省エネルギーについてもう一度考えてみませんか？